投資初心者向けに解説【NISA関連用語一覧】

IPO株とは、新規上場株式のことです。
証券取引所に上場しておらず投資家が自由に株を買うことができない状態を未公開、といいますが、そんな未公開だった株式が初めて証券取引所に公開されて誰でも株を売買できるようになる最初の投資イベントがIPOです。

IPOは株式なので、SBI証券ではNISA（成長投資枠）でも購入することができ（楽天証券はIPOがNISA対象外）、２０２３年の実績では９６社が新規上場を果たし、そのうち６７社（約７０％）の会社が公開価格よりも初値が高くスタートしています。そのため、IPOは高い確率で大きな利益を得られる可能性が高い株式投資として人気となっています。

投資信託の最新の運用状況を教えてくれるレポートです。
どういった投資先国や企業にどんな割合で投資をしているのか、今月の騰落率の変動要因はどういった経済環境の影響によるものなのか？といったことを記載してあるため、毎月読むようにすると活きた経済の勉強材料となるので、無料の勉強教材としてとてもおすすめです。

特に、アクティブファンドの運用レポートには投資先企業をピックアップして、なぜその企業に投資しているのか？魅力はどんなところなのか？といったことも記載してあるためコラムとして読むのも面白く、個別株投資をする際の銘柄選びの材料としてもとても参考になります！
最後に運用レポートがおすすめのアクティブファンドをいくつかピックアップしているので見てみてください！
SNSなどではアクティブファンドについてネガティブな意見も多く書かれていますが、運用レポートはアクティブファンドが一番投資家に寄り添い、投資家への金融教育を真剣に行ってわかりやすく、そして面白く書いてくださっているので非常に信頼できる運用会社です。
（アクティブファンドの用語の部分にさらに詳しく書きます）

運用レポートは、証券会社の投資信託個別のページに行くと、リンクが設置してあり、毎月最新版に更新されます。SBI証券の場合は、投資信託銘柄名の右側に『月間レポート』というリンクがあるので、こちらを押すと運用レポートが開きます。

楽天証券の場合は、銘柄の個別ページに行ったら下にスクロールすると、基準価額の推移グラフの下に『月次レポート』という項目があります。

≪運用レポートが超おすすめのアクティブファンド≫
運用レポートの中で、毎月１社ピックアップしてどんな会社か、なぜ投資しているのか？といったことを投資信託運用会社の中の人たちの目線で解説してくださっていますよ！
■日本株について学ぶなら
ひふみプラス
コモンズ３０ファンド
コモンズーザ・２０２０ビジョン

■米国株について学ぶなら
ひふみワールド

Amazon、Apple、Microsoft、Googleなど、米国を代表する大企業をはじめ、５００社に分散投資をする投資信託で非常に人気があります。
チャートを見てみるとリーマンショックやコロナショックで下落する期間もあるものの、そういった不況時には投資先企業の優秀な社員さんたちが売り上げを回復させるために新商品や新サービスを開発したり、経費を削減して不況期を乗り越えてさらに会社を成長させ続けてくれているため、企業価値を表す株価も右肩上がりで成長しています。

S＆P５００インデックス投資信託に投資をすることは、そういったAppleやGoogleなどの優秀な社員さんたちの『企業を成長させていく能力』に投資をしているのと同じことです。
これから先も、たまに不況期が来ることはあっても米国企業が成長し続けると考えるなら、S＆P５００インデックスに投資をするといいでしょう。

S&P５００インデックス投資信託は、運用会社各社から発売されています。
どこの運用会社も投資先が米国５００社であることは共通ですが、各社の運用責任者の能力によって、投資するタイミングや投資金額が異なるため、微妙に運用成績に違いがあります。

≪商品例≫この中のどれか１つを選ぶのがおすすめ
（みずほ系列）アセットマネジメントOneが運用するたわらノーロード　Ｓ＆Ｐ５００
三菱UFJアセットマネジメントが運用するeMAXIS Slim 米国株式（S&P500）
ブラックロック・ジャパンが運用する米国株式（S&P500）インデックス・ファンド

米国をメイン投資先としつつ、日本、ヨーロッパやオセアニア、中国、台湾、インドなど世界中の企業に分散投資するタイプの投資信託です。
具体的な投資先地域の比率は下の画像の通りで、６割は米国が投資先となっておりS&P５００インデックスと同じくAmazonやAlphabet（Google）、MetaやJPMorganなどに投資をしています。（配分比率は運用レポートで確認できます）
全世界株式タイプの中には日本を投資先から除いているケースもあるので、日経２２５インデックスやTOPIXインデックスに投資をしているので、地域を分散するために全世界株式は日本以外に投資するもにしたいというニーズがある方は、日本を除くタイプの全世界株式インデックスに投資をするといいでしょう。

また、全世界株式は先進国だけでなく、中国やインドなどの新興国にも投資をするタイプです。
新興国は今後、かつての日本のような高度経済成長で急速な発展が見込める可能性を秘めている一方で、経済の安定的な成長がまだ不安な面もあることから、有事の際には新興国株が最も激しく売りさばかれやすく、買戻しがされにくい、という特徴もあります。

以下の表は、同じ運用会社が運用する３つの投資信託銘柄です。
騰落率を比較して見ると、ほぼ全期間で先進国株式が最も成績が良く、新興国株式が最も成績が低いことがわかります。５年間で比較をすると２～３倍の成績差が生まれていますね。
そのため、新興国へも投資する全世界株式もその影響をほんのわずかですが受けるため、先進国株式インデックスよりも成績が少し低くなっています。

以上を踏まえると、今後新興国が先進国の成長率を上回っていくことに期待をする方は、全世界株式インデックスに投資をするといいでしょう。
現状のようにしばらくは先進国が世界経済をけん引していき、株価や経済成長率もトップの可能性が高いし、仮に新興国が台頭してきたらそのタイミングから新興国への投資も増やしていけばいいと考える方は、当面は先進国株式インデックスを選ぶといいでしょう。

≪全世界株式インデックス商品例≫この中のどれか１つを選ぶのがおすすめ
三井住友ＴＡＭ－ＳＭＴ　ｉＰｌｕｓ　全世界株式
日興－Ｔｒａｃｅｒｓ　ＭＳＣＩオール・カントリー・インデックス
野村－はじめてのＮＩＳＡ・全世界株式インデックス（オール・カントリー）

NISA口座で購入できる米国株、米国ETFで得た利益に対して、米国から課される税金です。税率は１０％で株やETFを売却をした時点で自動的に差し引かれ、金融機関が米国に納付を行ってくれるので、個人で納税手続きを行う必要はありません。

特定口座で購入した米国株や米国ETFは、確定申告をすることで、この外国税の一部を還付してもらうことができるようになっています。これを外国税額控除といいます。

ところが、NISA口座で買った米国株や米国ETFにはこの外国税額控除が適用されないので、税金１０％は必ず支払うことになり、当然還付を受けることもできません。
NISAはあくまで日本国内の税金が免除されるだけなので、米国の税制である１０％の課税には従わなければなりません。

NISA口座で米国株や米国ETFに投資をする場合には、この１０％を支払ってでも投資をしたいかどうかを考えて決めましょう。

投資信託を売却する際に、定められた料率分、投資信託内部に置いていくことになる置き土産のような手数料です。
ほとんどの投資信託銘柄では『なし』『ありません』となっていますが、ごくまれに０.３％や0.５%かかる銘柄もあるので、購入する前に信託財産留保額がある銘柄かどうか確認するようにしましょう。
信託財産留保額がない銘柄の方が圧倒的に多いので、投資先を選ぶ際にはない銘柄を選ぶのがおすすめです。信託財産留保額がある銘柄は、証券会社や銀行の窓口販売だと提案されているケースがありますので、提案された際には信託財産留保額がかかる銘柄ではないか、よくチェックしてみてください。

運用レポートの後半ページ部分に『手数料等費用』という項目があるので、そちらで確認をするか、金融機関の投資信託個別のページ内にある手数料項目で確認することができます。

左側の銘柄は、信託財産留保額がありませんが、右側の銘柄は信託財産留保額が０.３％かかりますね。この場合、左側の銘柄のタイプを選択するのがおすすめです。
また、銘柄を選ぶ際には信託財産留保額だけでなく、その他の手数料等の項目などもチェックしましょう。

信託報酬は投資信託の運用に関わってくれている、販売会社（投資信託を販売してくれている銀行や証券）、運用会社（投資信託を組成して、運用してくれている投資信託運用会社）、委託会社（財産を管理している信託銀行）の３社に対して『いつも私たちの代わりに運用や財産の管理などをしてくれてありがとう』というお礼として支払う報酬です。

インデックス投資信託は現在AIで運用されているケースがほとんどのため、人件費を削減できているおかげで信託報酬を下げる傾向にあり、現在は０.０５％～と超低コスト運用を実現してくれています。

アクティブ投資信託は、優秀な人たちの能力で実際に企業を訪問して現場の生の情報を収集してくれていたり、決算データ・チャートの分析、投資先国や企業に関する海外のレポートなどからも情報収集を行って投資先の決定や売買判断を行っているため優秀な人材を確保するコストなどがかかる分、インデックス投資よりも高い傾向にあります。
アクティブ投資信託であれば１％前後くらい～設定している銘柄が多いです。

この信託報酬は、投資信託の運用がうまくいっているときも景気が不安定で株価が下がっている時にも支払うことになる手数料なので、株価が上昇しにくい時期にコストが重くのしかかるリスクを避けるためにも、できるだけ信託報酬の低い銘柄を選んだ方がいいです。

特に金融機関の窓口で提案される銘柄はこの信託報酬が高い傾向にあります。
１.５％とか1.７８％とかになると高すぎるので避けた方がいいです。

信託報酬を確認する方法は、運用レポートの後半部分にある費用等の項目で確認するか、各金融機関の個別の銘柄ぺージで確認する方法があります。
SBI証券は、投資信託銘柄の個別ページに行って、左側の項目欄を見てもらうと、下の画像のように記載してあります。

新興国は主に、インドや中国、韓国、台湾、ブラジル、サウジアラビア、南アフリカなどの企業の株式に投資をするタイプの投資信託です。

主な投資先や配分比率は下の画像のような感じになっています。（配分比率は運用レポートで確認できます）

これらの地域は先進国ほどの経済発展スピードではないものの、今後大きく経済発展が期待される地域として、投資対象となっていますが、右肩上がりで急成長を遂げている国もあれば、現状は先進国ほど株価の安定的な成長をしてはいない地域もあります。

例えば、インドの証券取引所に上場する時価総額上位30銘柄で構成されたSENSEX指数（日本の日経平均株価みたいなもの）の推移を見てみると日経平均株価やS&P５００指数のように右肩上がりで推移しており、インドの主要な企業の株価が日本株や米国株のように安定成長を続けていることが分かります。

次に新興国インデックスの配分比率が高い台湾の指数も見てみます。
台湾を代表する株式指数は台湾加権指数です。
台湾も主要企業の株価が安定的に成長していることが分かりますね。

次に、中国の株価指数の推移を見てみます。
中国を代表する株価指数は上海総合指数と呼ばれるものです。
推移を見てみると中国の株式指数はリーマンショック前の高値を未だに越えられていませんし、直近5年間はほぼ株価の成長も見られません。

このように、新興国株式インデックスに投資をすると、あまり株式指数が成長していないような地域にも投資をすることになります。
その結果、どういう運用成績の違いが現れるかというと、以下に先進国株式インデックスと全世界株式インデックス、新興国株式インデックスの騰落率を比較していますが、新興国株式インデックスの騰落率が一番低いことが分かりますね。

新興国株式インデックスは、今後先進国以上に成長する≪かもしれない≫けれど現状は先進国の方が安定的に株価成長している状況です。
投資家さんそれぞれの性格によって考え方は異なりますが、現時点で安定成長できている事実のある国に投資をしたい方は、先進国株式インデックスか全世界株式に投資をするといいでしょう。
今後化ける≪かもしれない≫方に『賭けたい』と考える方は新興国株式インデックスをポートフォリオに加えるといいでしょう。

わたしは賭けの要素はできるだけ排除して、現時点で最も期待値の高い地域に投資をしたいタイプなので、先進国株式インデックス、全世界株式インデックスは保有していますが、先進国株式インデックスは保有していません。
このあたりはどちらが正解とかはないので、ご自身の性格に合わせて決めるといいですよ。

投資にいくらお金を回してもいいか考える際、最低限銀行口座に確保しておきたいお金として生活防衛費というものがあります。
生活防衛費とは、万が一事故やけがでの休職や退職、親の介護等での離職を余儀なくされて安定的な収入を失ったとしても、次の収入基盤が整うまで生活を維持するために使うお金として普段から貯蓄しておくことが推奨される貯金のことです。

生活防衛費は世帯構成によって推奨貯金額が異なります。

NISA口座には２種類の枠があり、そのうちの一つが成長投資枠です。
成長投資枠では年間２４０万円の範囲で投資信託だけでなく、配当金を出してくれる株式やETFにも投資をすることができるため、配当収入を非課税で受け取る目的で、成長投資枠で株式などを購入する投資家も多くいます。

積立しかできないつみたて投資枠と違って、一括投資、好きなタイミングでの注文が可能なので、毎月何かを買う必要はなく、金額も２４０万円分一度に使うこともできるし、１０万円とか３０万円とか好きな金額分だけ投資をすることもできる自由度の高い投資枠です。

ただ、金融庁が銘柄を選定してくれているつみたて投資枠とは違い、成長投資枠は自分で銘柄を選ぶ必要があるため、ある程度銘柄選びの知識や投資判断力が必要になります。

まずはつみたて投資枠で投資信託へのつみたて投資に慣れてきて、もっといろんなものに投資をしてみたいな！と思ったら、成長投資枠で株式やETFに投資をするための勉強ステップに進むのがおすすめです。

先進国株式は主に米国に６～７割投資されているほか、日本、ヨーロッパ、カナダ、アセアニア地域など主要な先進国の企業に分散投資しているタイプの投資信託です。

主な投資先の配分比率は画像の通りです。（配分比率は運用レポートで確認できます）

先進国株式インデックスは、全世界株式インデックスとも投資先の配分比率が非常によく似ているため比較されることが多いですが、若干先進国株式インデックスの方が騰落率が勝る期間が多いため、先進国株式、全世界株式どちらか1つを選ぶなら、先進国株式インデックスの方がおすすめです。

≪先進国株式インデックス商品例≫このどちらか１つを選ぶのがおすすめ
Ｏｎｅ－たわらノーロード　先進国株式
三菱ＵＦＪ－ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　先進国株式インデックス

NISA口座には２種類の枠があり、そのうちの一つがつみたて投資枠です。
つみたて投資枠では最低金額、月１００円～１０万円（年間１２０万円）までの範囲で毎月投資信託につみたて投資をすることができる投資枠です。

つみたて投資枠で投資をすることができる投資信託リストは２８０本あり、すべて金融庁が審査を行って投資家におすすめすることができる銘柄として厳選してあります。
なので、投資初心者はまず金融庁のお墨付きの中から投資先を選べる、つみたて投資枠を使って投資信託２～３本に分散投資をしていくのがおすすめです。

初心者におすすめの投資先の組合せ

投資信託は、信じて託す、という字のとおり投資のプロ集団である投資信託運用会社の人たちにわたしたちが預けたお金を運用してもらえる金融商品です。

運用会社の人たちは、今後どの会社の株が上がるか？いつのタイミングで株を購入するか？といった高度な金融経済知識を必要とする投資判断を的確に行うために、日ごろから経済環境や企業の決算情報の収集・分析を行ない、わたしたちの資産を増やすための最適な投資判断をプロ目線で行って、資産を運用してくれています。

なので、会社の決算書を分析したりできる知識を持っていなくても、投資信託を購入すればそういった難しい判断をプロの人たちが代わりに行ってわたしたちの資産を増やしてくれます。
そのため、投資信託は投資初心者に非常に人気の高い金融商品です。

投資信託銘柄を探していると

eMAXIS Slim米国株式（S&P５００）
iFree　S&P500インデックス
たわらノーロード　S&P500
野村－はじめてのＮＩＳＡ・米国株式インデックス（Ｓ＆Ｐ５００）

などのように、同じＳ＆Ｐ５００という言葉が入っているのに、微妙に名前が異なる銘柄がたくさん並んでいることに気づくかと思います。
これは、運用している会社がそれぞれ異なるものの、各社とも投資先は米国の主要５００社に分散投資する商品である点は同じという商品たちです。
投資先が同じなので、S&P500指数が上昇すれば各社の投資信託の成績も上昇しますし、指数が下落すれば同じように下落します。

eMAXISやiFree、たわら、というのは各運用会社のブランド名なので、運用成績に直接的な影響はありませんが、運用する企業がそれぞれ異なるので、投資先が同じであってもほんのわずかですが、成績に差があります。

ビールメーカーに例えると、『ビール』というカテゴリーの商品はキリンやアサヒ、サッポロなどからそれぞれビール商品が出ていますが、味などは各社で微妙に違いますよね。
投資信託もそれと同じで、同じ『S&P５００』というカテゴリーの商品を各社が作っているけれど、運用成績はそれぞれの企業の社員や運用システムの性能の違いによって、成績にも微妙に違いがありますよ、ということです。

どの指数に投資をするか決めたら、最終的にはその指数に投資をするタイプの各社の商品を比較して、信託報酬や騰落率などを見て最も成績の良い銘柄を絞り込むといいですよ。

特定口座とは証券口座にNISA口座とは別に開設することになる課税がされる口座のことです。
NISA口座で購入した株式や投資信託などで利益が出た場合には非課税となりますが、特定口座で購入した株式や投資信託で利益が出た場合には、税金を支払うことになります。

特定口座には源泉徴収ありと源泉徴収なしがありますが、確定申告をする必要がないのは源泉徴収ありのほうなので、申告手続きなどを金融機関に替わりに行ってほしい方は口座を開設する際に特定口座（源泉徴収あり）を選択しましょう。

日本を代表する大企業２２５社に分散投資をすることができる投資信託です。
投資先企業はトヨタや日産、マツダなどの自動車メーカーや通信３大キャリア、メガバンクや有名航空会社2社、5大商社など誰もが知る有名企業ばかりです。
投資先２２５社すべてを見たい場合は、こちらのページで確認できます。
▶日経平均株価　構成銘柄一覧

日経平均株価は２０２４年の３月に過去最高値を越えて話題になりました！
リーマンショックや東日本大震災で日本の不景気状態が続いていていましたが、２０１２年にアベノミクスが始まってからは株価が右肩上がりで成長を続けてきました。
日本には世界トップシェアを誇る企業や、日本の技術力を求めている国も多く、そんな素晴らしいグローバル企業が右肩上がりの成長をけん引してくれています。
日本株投資信託に投資を検討する方は、日経２２５インデックス投資信託をポートフォリオに加えるといいですよ。

≪商品例≫この中のどれか１つを選ぶのがおすすめ
大和－ｉＦｒｅｅ　日経２２５インデックス
Ｏｎｅ－たわらノーロード　日経２２５
三菱ＵＦＪ－ｅＭＡＸＩＳ　Ｓｌｉｍ　国内株式（日経平均）

米国を代表するAppleやAmazon、AmericanExpress、WalMartなど大企業３０社に分散投資をすることができる投資信託。
似た投資先として、S&P５００インデックスと比較されることがあるが、投資先が大企業３０社に絞られているのか、それとも幅広く５００社に投資するのかの違いと理解すればいいですよ。

NYダウ指数もリーマンショックやコロナショックで大きく下落する期間はありましたが、長期では企業価値が右肩上がりで上昇し続けていることが分かります。

米国株に１００％投資する投資信託は、NYダウとS&P５００どちらに投資をするのがいいか迷うかと思いますが、同じ運用会社の2つの商品を比較して見ると、S&P５００インデックスの方が騰落率が高いことが分かりますね。
なので、米国株１００％の投資先を選ぶならS&P５００インデックスへの投資がおすすめです。

投資信託を販売している銀行や証券会社などに支払うことになる手数料です。
ネット銀行やネット証券は販売手数料０円がほとんどですが、対面型の銀行や証券で購入すると販売手数料がかかる商品が多いです。

銀行や証券会社の窓口で投資信託を購入するということは、その担当者の方に注文を出す作業をしてもらったり、商品について説明をしてもらったり、投資判断に必要な情報を収集してもらったりと労力をかけていただくことになるので、その分の労働料として手数料がかかるわけです。

自分自身でネットで調べたり、注文を自分で出せるという方はネット証券やネット銀行から購入するといいですし、自分で情報を調べるのが面倒、おすすめの銘柄などを担当の人に提案してほしい、注文などどこを押せばいいか調べたり設定したりする時間ももったいないから誰かにやってほあしい、という方は窓口で手数料を払って購入するのが性格に合うと思います。